DF3A6.8F
東芝ESD保護用ダイオード
DF3A6.8F
○
ESD
保護用
※本½品は ESD 保護用ダイオードであり, ESD 保護用以外の用途
(定電圧ダイオード用途を含むがこれに限らない)には½用はできません
。
単½:
mm
小型パッケージに
2
素子を搭載
(アノードコモン)
しているため, 部品点
数, 実装コストの削減が可½です。
絶対最大定格
(Ta = 25°C)
項目
許
接
保
容
合
存
損
温
温
失
度
度
記号
P
T
j
T
stg
定格
150*
150
−55
~ 150
単½
mW
°C
°C
*:基板付け時(ガラスエポキシ基板面積:20mm×20mm、
銅箔パッド面積:4mm×4mm)
注:
S-Mini
本½品の½用条件
(½用温度/電流/電圧等)
が絶対最大定格以内で
JEDEC
―
の½用においても½高負荷
(高温および大電流/高電圧印加½多大な
JEITA
―
温度変化等) で連続して½用される場合は½信頼性が著しく½下す
東芝
1–3G1E
るおそれがあります。
質量:
12 mg (標準)
弊社半導½信頼性ハンドブック
(取り扱い上のご注意とお願いおよ
びディレーティングの考え方と方法) および個別信頼性情報
(信頼
性試験レポート½推定故障率等) をご確認の上½適切な信頼性設計をお願いします。
電気的特性
(Ta = 25°C)
項
ツ
動
逆
エ
½
電
ナ
目
ー
抵
電
圧
抗
流
記 号
V
Z
Z
Z
I
R
C
T
I
Z
= 5 mA
I
Z
= 5 mA
V
R
= 5 V
V
R
= 0 V, f=1 MHz
測 定 条 件
最小
6.4
―
―
―
標準
6.8
10
―
45
最大
7.2
25
0.5
―
単½
V
Ω
μA
pF
端子間容量
(
カ½ード-アノード間
)
1
2009-01-15
DF3A6.8F
½品取り扱い上のお願い
•
本資料に掲載されているハードウェア、½フトウェアおよびシステム(以下、本½品という)に関する情
報等、本資料の掲載内容は、技術の進歩などにより予告なしに変更されることがあります。
•
文書による½社の事前の承諾なしに本資料の転載複½を禁じます。また、文書による½社の事前の承諾を
得て本資料を転載複½する場合でも、記載内容に一切変更を加えたり、削除したりしないでください。
•
½社は品質、
信頼性の向上に努めていますが、
半導½½品は一般に誤½動または故障する場合があります。
本½品をご½用頂く場合は、本½品の誤½動や故障により生½・身½・財産が侵害されることのないよう
に、お客様の責任において、お客様のハードウェア・½フトウェア・システムに必要な安全設計を行うこ
とをお願いします。なお、設計および½用に際しては、本½品に関する最新の情報(本資料、仕様書、デー
タシート、アプリケーションノート、半導½信頼性ハンドブックなど)および本½品が½用される機器の
取扱説明書、
操½説明書などをご確認の上、
これに従ってください。
また、
上記資料などに記載の½品デー
タ、図、表などに示す技術的な内容、プログラム、アルゴリズムその他応用回路例などの情報を½用する
場合は、単独およびシステム全½で十分に評価し、お客様の責任において適用可否を判断してください。
½社は、適用可否に対する責任は負いません。
•
本½品は、一般的電子機器(コンピュータ、パー½ナル機器、事務機器、計測機器、産業用ロボット、家
電機器など)
または本資料に個別に記載されている用途に½用されることが意図されています。
本½品は、
特別に高い品質・信頼性が要求され、またはその故障や誤½動が生½・身½に危害を及ぼす恐れ、膨大な
財産損害を引き起こす恐れ、もしくは社会に深刻な½響を及ぼす恐れのある機器(以下“特定用途”とい
う)に½用されることは意図されていませんし、保証もされていません。特定用途には原子力関連機器、
航空・宇宙機器、医療機器、車載・輸送機器、列車・船舶機器、交通信号機器、燃焼・爆発制御機器、各
種安全関連機器、昇降機器、電力機器、金融関連機器などが含まれます。本資料に個別に記載されている
場合を除き、本½品を特定用途に½用しないでください。
•
本½品を分解、解析、リバースエンジニアリング、改造、改変、翻案、複½等しないでください。
•
本½品を、½内外の法令、規則及び½令により、½造、½用、販売を禁止されている½品に½用すること
はできません。
•
本資料に掲載してある技術情報は、½品の代表的動½・応用を説明するためのもので、その½用に際して
½社及び第三者の知的財産権その他の権利に対する保証または実½権の許諾を行うものではありません。
•
別途書面による契約がない限り、½社は、本½品および技術情報に関して、明示的にも黙示的にも一切の
保証(機½動½の保証、商品性の保証、特定目的への合致の保証、情報の正確性の保証、第三者の権利の
非侵害保証を含むがこれに限らない。 をせず、
)
また½社は、
本½品および技術情報に関する一切の損害
(間
接損害、結果的損害、特別損害、付随的損害、逸失利益、機会損失、休業損、データ喪失等を含むがこれ
に限らない。
)につき一切の責任を負いません。
•
本½品、または本資料に掲載されている技術情報を、大量破壊兵器の開発等の目的、軍事利用の目的、あ
るいはその他軍事用途の目的で½用しないでください。
また、
輸出に際しては、
「外½為替及び外½貿易法」
、
「米½輸出管理規則」 適用ある輸出関連法令を遵守し、
等、
それらの定めるところにより必要な手続を行っ
てください。
•
本½品の
RoHS
適合性など、詳細につきましては½品個別に必ず弊社営業窓口までお問合せください。本
½品のご½用に際しては、
特定の物質の含有½½用を規制する
RoHS
指令等、
適用ある環境関連法令を十分
調査の上、かかる法令に適合するようご½用ください。お客様がかかる法令を遵守しないことにより生じ
た損害に関して、½社は一切の責任を負いかねます。
4
2009-01-15